他人事ではいられない災害リスク
最近では地球の温暖化の影響か、強烈な台風など異常な気象が当たり前になってきました。
それに加え日本では噴火や地震のリスクも高く、南海トラフや首都直下地震、富士山の噴火など数え始めたらキリがないくらいです。
プレートの境界にある島国である以上いたしかたないのかもしれませんが、いつどこであるか分からない以上他人事ではなく、自然災害に備えるのは大切な事です。
実家の近辺で自然災害があった場合
自分たちは災害の準備はできている、、ですが実家はどうでしょうか。
もしも大きな災害が起きた時に、自分が住んでいるところは問題なかったけど、災害が起こったのが実家の近くだった場合はどうでしょう？
親と同居していたり、近所に住んでいる場合は一緒に避難したり、様子を確認することができます。
ですが、離れた場所に暮らしている場合はどうすればいいのか判断に迷う事があると思います。
経験した事がある人も多いと思いますが、すぐに電話で連絡を取ろうとすると大量の電話が殺到し、被災地域の電話が繋がりにくくなってしまいます。
そういう場合を想定してあらかじめ有事の際の連絡方法を親と取り決めておくことをオススメします。
災害用伝言ダイヤル「１７１」や携帯電話の災害用伝言板などの使い方を平時に確認しておくといいでしょう。
被災地とは繋がらなくても別の地域では繋がることがあります。連絡がつながりにくい場合に近くの親戚に連絡するなどあらかじめ決めておくのも一案です。
下手に動くと二次被害の恐れも
災害時は交通事情も悪くなるため駆けつけたくても出来ないことがあります。
二時被害に見舞われるようなことも。
子供が駆けつけられないことも考慮に入れ防災グッズや懐中電灯も乾電池の補充など確認しておきましょう。
ちなみに災害時に電源があるかないかでは出来る事が全く違います。
太陽光や手回し充電式のモバイルバッテリーなど、
情報収集のためにも最低でもスマホの充電分は電気を確保しときたいものです。
最近では災害の備えとしてもですが、コロナ禍でのアウトドアブームや電力の逼迫などもありポータブルの電源の需要も高まっています。
検討してみてもいいでしょう。
公式サイトはこちらから
災害時の要支援者名簿に登録
自治体では、高齢者、障害者などで災害発生時の避難に支援を要する人の名簿を作成しています。
「避難行動要支援者名簿」といって、消防署や警察、民生委員、自治会などで共有されます。
避難に支援や介護を要する親だけで暮らしている場合は登録しておくと良いでしょう。万全とは言えませんが、有事の際に気にかけてもらえる対象となります。
自治体によっては民生委員などにより登録されていることもあります。役所の地域福祉課などに確認してみましょう。
また、多くの自治体では洪水や土砂災害などを想定したハザードマップを作成しており、役所で手に入れられます。
いざという時の避難所の経路などこちらも合わせて確認しておきましょう。
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